2008/07/09(Wed)
サミットが終わったが、どうしたわけか、私が2月に書いたブログ「サミット拡大案に対して、日本は、否定的な立場をとるべきではない。」にアクセスが続いている。
G8合意がされた、地球温暖化について2050年に温室効果ガスの排出量を半減するという中長期の数値目標が5カ国会合で実質否定されたところから、G8合意の無力性が明らかになったと同時に、はからずも、フランスやイギリスがかねてから唱えているサミット拡大論に弾みがついた形になったからである。
日本は、このサミット拡大論については、当初から洞爺湖サミットの議題にしないとの予防線を張っていたにもかかわらず、温室効果ガスの排出量50パーセント削減案が、新興国グループらによって否定されたことで、その日本側の予防線は、あえなく、破られたといっていいのだろう。
次期のサミット開催国のイタリアのベルルスコーニ伊首相は次回サミットでも、今回同様、中国、インド、ブラジル、メキシコ、南アフリカの新興経済国5カ国とアフリカ各国を招く考えを示したという。(イタリアでの次期サミットの期間中、G8にG5が加わる「G13の日」を1日設けることで合意したとの報道もあるが、外務省公式筋ではそれを否定しているようだ。)
どうやら、今回の洞爺湖サミットでは、開催国の日本側が一番嫌がっていたサミット拡大の必要性についての実質的国際認知が、数少ない成果という、日本にとっては皮肉な展開となってしまったようだ。