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アメリカの公園･リクリエーション行政 | ㈱余暇問題研究所編 不昧堂(1999年12月) ( 2,400円) |
| 本書によれば、日本のレクリエーション行政の不幸は、戦後のアメリカのリクリエーション行政のうちの、ソフトの部分だけが、切り取られ輸入され、始まったことによるのだという。 アメリカのリクリエーション行政は、パブリック･サービスの一環として、ソフト･ハード一体となった歴史的展開のもとにあるのに対し、そのうちのゲーム、フォークダンス、楽しい歌などのみが、切り離され、戦後の日本に直輸入されたために、日本では、地の足のついたリクリエーション行政が永らく育つことがなかった。 また、担当庁もバラバラで、ソフト･ハード一体となった総合的なインフラとして、リクリエーション行政が位置づけられることがなかったのだという。 本書に書かれたアメリカのリクリエーション行政の歴史を見ると、社会政策あるいは救貧政策として、公有地の確保、プレイ･グラウンドの建設が始まり、サンド･ガーデンと呼ばれるものに、指導者を配置することから、ソフトのリクリエーション行政が始まったとしている。 そして、１９０６年の「アメリカ･プレイグラウンド･リクリエーション協会」の設立と共に、学校と一体となったりクリエーション･プログラムが導入された。 一方、１９１９年の「全米公園協会」の設立、１９３４年の最初の公園区の設置、１９５６年の「全米公園サービス”ミッション６６”」のスタートなどを経て、公園とリクリエーションとの一体化が進み、１９６５年には、「全米リクリエーション･公園協会」の設立に至る。 これらの歴史を見ると、アメリカでは、ソフトとハード、リクリエーションと公園との各々の融合過程のもとに、現在のリクリエーション行政があるのに対し、日本では、改善の方向にあるとはいえ、ソフトの中身を置き去りにし、ハードの建設のみが先行しているのが、現在の日本のリクリエーション行政の実態にあることが、本書を読んでよくわかる。 本書では、後半第Ⅱ部をアメリカ１２地区の公園･リクリエーション事例研究に費やしている。 どのような組織構成のもとに、どのような内容のプログラムで運営されているかが、具体的によくわかるようになっている。 惜しむらくは、１２事例のいくつかは、実際に著者たちが訪れてのものだが、その大半は、地元パンフレットの引き写しにとどまっているため、いまひとつ、臨場感が伝わっていない。 それぞれの事例地区にてわけして訪問し、日本人の目で見た活動レポートを、次の機会に報告していただければ、すばらしい事例集になるのだが、そのことを期待したい。 |
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